検診の目的と効果｜がん検診について｜がん対策推進企業アクション

がん検診は、がんを早期に見つけて適切な治療につなげることで、がんによる死亡を減らすことを目的に行われます。
ただし、どの検査でもよいわけではなく、科学的に有効性が確認された方法を、対象年齢や受診間隔を守って受けることが大切です。
また、がん検診にはメリットだけでなく、偽陽性、偽陰性、過剰診断、精密検査に伴う負担や偶発症などの不利益もあります。
このページでは、胃がん・肺がん・大腸がん・子宮頸がん・乳がんについて、推奨される検診方法をわかりやすくまとめています。

推奨される検診方法

がん検診によりがんによる死亡を減少させるためには、有効な検診を正しく実施しなければなりません。有効性評価に基づくがん検診のガイドラインと検診受診率の算出方法に沿ったがん検診の推進をお願いします。

※「国立がん研究センターがん対策研究所」より引用
※5つのがんの詳細については本ページ「がんの種類」よりご確認ください。

胃がん

がん種	主な検診法	評価ガイドライン上の評価	備考
胃がん	胃X線検査	推奨グレードB	胃がん死亡率減少効果が認められた。高濃度バリウムの普及後、誤嚥の報告が増加しています。
胃がん	胃内視鏡検査	推奨グレードB	直接観察でき、死亡率減少効果も報告されている。偽陽性、過剰診断のほか、前処置の咽頭麻酔によるショックや穿孔・出血などの偶発症があります。

大腸がん

がん種	主な検診法	評価ガイドライン上の評価	備考
大腸がん	便潜血検査（免疫法）	推奨グレードA	がん死亡を減らす効果が確立されています。便潜血は出血がない日もあるため、定期的に受け続けることが重要です。
大腸がん	全大腸内視鏡検査	推奨グレードC	全大腸内視鏡検査は死亡率減少効果を示す科学的根拠はあるものの、確実ではないです。

肺がん

がん種	主な検診法	評価ガイドライン上の評価	備考
肺がん	低線量CT （重喫煙者）	推奨グレードA	複数のランダム化比較対照試験による死亡率減少効果が示されています。重喫煙者に対しては、胸部X線検査よりも低線量CTのほうが利益が大きいと考えられます。
	低線量CT （重喫煙者以外）	推奨グレードI	重喫煙者以外に対する低線量CTの死亡率減少効果を示す科学的根拠はなく、国内でランダム化比較対照試験が進行中ですが、検診による利益の有無は不明です。
	胸部X線検査	推奨グレードA	米国のランダム化比較対照試験で死亡率減少効果が示唆され、国内の症例対照研究による結果と矛盾はありません。
	胸部X線＋喀痰細胞診（重喫煙者）	推奨グレードD	重喫煙者において胸部X線検査に喀痰細胞診を上乗せすることによる効果は明確でありません。

乳がん

がん種	主な検診法	評価ガイドライン上の評価	備考
乳がん	マンモグラフィ単独	推奨グレードB	死亡率減少効果を示す相応な証拠があります。不利益については偽陽性、過剰診断、放射線誘発乳がんの発症の可能性があります。
	マンモグラフィ＋視触診	推奨グレードB	死亡率減少効果を示す相応な証拠がある。不利益については偽陽性、過剰診断、放射線誘発乳がんの発症の可能性があります。
	40歳未満 / 視触診単独	推奨グレードI	40歳未満の乳がん罹患率は低く、死亡率減少効果を検討した研究もほとんどありません。

子宮頸がん

がん種	主な検診法	評価ガイドライン上の評価	備考
子宮頸がん	細胞診	推奨グレードA	30〜64歳での浸潤がん罹患率減少効果の確実なエビデンスがあります。
	HPV検査単独法	推奨グレードA	浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。
	細胞診＋HPV併用法	推奨グレードC	HPV検査単独法の自己採取法については、国内でのエビデンスが不足しており、受診率向上につながるか、精密検査以降のプロセスにつながるかなどのfeasibility研究が必要です。

表2　推奨グレードの定義

推奨グレード	評価	対策型検診	任意型検診
A	利益はあり、不利益が中等度以下と判断する	推奨	推奨
C	利益はあるが不利益が大、または利益はあるが証拠の信頼性は低く不利益ありと判断する	実施しないことを推奨	利益と不利益に関する適切な情報を提供し、個人の判断に委ねる
I	利益は不明だが不利益ありと判断する	実施しないことを推奨	利益と不利益に関する適切な情報を提供し、個人の判断に委ねる
D	利益はなく不利益ありと判断する	実施しないことを推奨	実施しないことを推奨

※ NCCJ　証拠のレベル（最新：2024年度版から）より引用

出典リンク

がん検診受診率の算出方法

【実施回数】
がん検診は、原則として一人につき年1回行ってください。
ただし、子宮頸がん検診及び乳がん検診については、原則として2年に1回行い、前年度受診しなかった方に対しては、積極的に受診勧奨をしてください。また、受診機会は、子宮頸がん検診及び乳がん検診についても、必ず毎年設けてください。
受診率は、以下の算定式により算定してください。

▼ 胃がん・肺がん・大腸がん

▼ 子宮頸がん・乳がん　※対象者数は、年1回行うがん検診の場合と同様の考え方で算定してください。