これではまずいということでリーダー層からトップダウンの働きかけを強めた結果、一昨年から受診率が向上。86～87％で推移するようになりました。リーダー層には外国人が多く「社員の健康診断を会社がリードする」ことを理解してもらうのに時間がかかりましたが、今では社員に向けて積極的にメッセージを出してくれます。今後は30歳以上の希望者が対象の婦人科検診（会社負担）の現状把握と対策、そして20代をカバーするプランの検討が課題材料として残っています。

がん対策推進企業アクションに参加した動機は二つあります。一つは医療に携わる使命感から。もう一つは、やはり一企業の取り組みには限界があると思うからです。周囲を見渡して「あの会社もこの会社もやっている」という状況にならないと、受診率の大幅な向上にはつながらないでしょう。多くの企業が参加してムーブメントを起こしてほしいですね。