このように絶えず身近にいてサポートを行う看護職と健康管理室・健康相談室の存在によって、社員の健康増進に成果が得られています。「健康チャレンジ」に参加する社員の人数は2007年の30.3％から08年33.3％、09年35.0％と増加し、2009年は参加した6028人のうち78.6％の社員が目標を達成しました。「禁煙支援プログラム」には毎年100人から150人ほどが参加し、約30％から40％が禁煙に成功。また、こちらは途中経過ですが、メタボ対策も2009年度は指導対象者数が前年比11％減となっています。

「健康チャレンジ」ではコースの難易度によって0.5～2点の点数がつけられており、2点以上で目標達成した社員に賞品を贈り、「禁煙支援プログラム」では禁煙補助剤（パッチ・ガム）の初回分費用補助制度が利用できます。こういった施策には多くのマンパワーが必要となりますが、当社では「人が財産」という考えのもとトップ層の理解が高く、積極的な取り組みができるのです。他に先がけて導入した制度も少なくありません。たとえばメンタルヘルスケアとして、いち早く1972年から精神科の嘱託医を置いています。今後は少し対策が遅れている、喫煙室の集約化や社有車の禁煙化などにも注力し、さらに健康のための施策を講じていく予定です。