もちろん、被扶養者だけでなく被保険者のがん検診率を上げるための施策を打っています。会社が実施しています定期健康診断時に、健康保険組合の保健事業として自己負担なしで30歳以上の希望者に、胃大腸のがん検診、50歳以上の男性を対象に腫瘍マーカー検査（ＰＳＡ）を行っています。人間ドックは平成22年度から年齢制限を撤廃し、被保険者全員自己負担5000円で受診可能です。人間ドックの中でも、オプション検診である婦人科（乳房検査、子宮検査）は個人負担なしにしています。他に脳ドックとPET検診を選択することができ、被保険者のニーズに合わせた検診を選べます。

一方で、この取り組みにより疾病予防費は年々増えています。しかし社員ががんにかかってしまったら、会社にとって大きな損害であるばかりか、家族や周囲の大切な人にも影響を与えてしまうでしょう。そんな悲劇を健診で防げるのならば、積極的に力を入れていくべきだと思うのです。これからも会社と連携、特に産業医、看護師の協力を得ながら受診環境の改善とともに、がん検診への関心をどう高めるかを考えていきます。現在も健康保険組合の事業に対して会社に理解していただいており感謝しています。健診率の更なる向上は、会社との連携がなくてはありえないと思っています。