がん施策におけるKPI設定とプロセス・成果の両面評価

従業員一人ひとりの活躍や持続的な成長を後押しするためには、疾病による就業への影響を最小限に抑え、休業日数を減らしていくことが重要です。
特にがんは、発症後の影響が大きい一方で、早期発見によって重症化や長期休業を防ぐことが可能であることから、予防および早期発見に向けた施策の推進が欠かせません。当社ではこれまで、がん施策の成果を測る指標として、2024年までは「がん1件当たりの休業日数」をKPIとして設定し、取り組みの効果を確認してきました。
しかし、この指標は結果指標であるため、施策の実施状況や従業員の行動変容の進捗をタイムリーに把握しにくいという課題がありました。
そこで2025年より、がん施策のKPIをプロセス指標へと見直し、「5大がんのがん検診受診率が60％以上の地区の割合」を新たな目標値として設定しました。地区単位での受診率に着目することで、各職場における受診勧奨や支援の取り組み状況をより明確に可視化でき、がん検診受診率向上に向けた取り組みを適切に評価できる指標へと改善しています。
一方で、従来KPIとして用いていた「5大がん1件当たりの休業日数」については、施策の最終的な成果を示すKGI（アウトカム指標）として位置づけ直し、モニタリング値として継続的に確認していきます。これにより、検診受診率向上というプロセスと、休業日数減少という成果の両面から、がん対策の効果を中長期的に評価する体制を整えていきます。