がん検診未受診の実態・要因把握と受診率向上に向けた分析

がん検診受診率を向上させることは、健康経営を推進するうえで極めて重要な課題です。​
がんは長期休業の主要因であり、早期発見によって治療負担を軽減し、仕事との両立を可能にすることが従業員のキャリア継続に直結します。

しかし、検診受診率を単純に「未受診者数」で評価するだけでは、正確な状況把握ができません。なぜなら、未受診者の中には「自治体のがん検診を受診している人」や「主治医のもとで定期的に経過観察を受けている人」も含まれているためです。こうした背景を踏まえ、当社では、未受診者の実態をより正確に把握することを重視しています。

さらに、未受診者が検診を受けない理由を理解することも不可欠です。理由には「忙しくて時間が取れない」「検診の必要性を感じていない」「費用や場所の問題」など、さまざまな要因が考えられます。これらを把握することで、受診率向上に向けた効果的な施策を設計できます。例えば、勤務時間内での受診機会の提供や、検診の重要性を伝える啓発活動、費用補助制度の周知など、具体的な改善策につなげることが可能です。

このため、当社では健診結果から、がん検診（胃・大腸・乳・子宮頸）の未受診者を対象に「会社以外での検診受診の有無」および「未受診の理由」を確認する全社アンケートを実施しています。このアンケートは、今後の健康施策の基盤となる重要な取り組みと位置付けており、集計結果は分析後、経営層や各製造拠点に共有し、製造拠点ごとの課題に応じた対策を検討します。こうしたプロセスを通じて、データに基づく改善を継続し、受診率向上に向けた取り組みを強化していきます。

社員への健康意識調査の活用

毎年春に、社員のヘルスリテラシーや生活習慣を把握するための健康意識調査を実施しています。
がんに関する調査項目も設定しており、がんにかかった場合の相談窓口の認知度、治療と仕事の両立ができると思うか、といった質問について、性年代別、部署別等の傾向を把握し、その後の施策に活かしています。

経営層との個人面談で社内データの収集

賞与支給（7月、12月）の折、グループ会社も含めた全従業員と経営層との面談を実施している。評価面談とは別のもので、ラインを超えた面談者を従業員が逆指名できる仕組み。事前アンケートで「健康面」についても記入可、面談時、仕事との両立についても相談ができる。