がんによる休業リスク低減に向けたKPI設定と定量分析

がんに関する定量データの収集と分析は、健康経営を推進するうえで欠かせない取り組みです。
当社では、従業員が長期的に活躍できる環境を整えることを目的に、休業日数の減少を健康経営の重要な目標の一つに掲げています。
がんは長期休業の主要因であり、治療に伴う休業が長期化すると、従業員のキャリアや生活に大きな影響を与えるだけでなく、企業にとっても生産性低下や人員計画への影響が避けられません。そのため、早期発見と治療の促進、そして仕事との両立支援が重要な課題となっています。​
当社では、こうした背景を踏まえ、がんに関するKPIを設定し、定量的なモニタリングを行っています。
具体的には、がん1件当たりの休業日数（25年度以降、見直しを実施）、5大がんによる従業員一人当たりの休業日数、さらに5大がん検診受診率を指標として毎年の推移を分析しています。
これらのデータは、単なる数値管理にとどまらず、休業リスクの高い領域を特定し、検診受診率向上や治療と仕事の両立支援に向けた施策を検討するための基盤となっています。
分析結果は経営層にも共有し、全社的な健康意識の向上や制度改善につなげています。例えば、検診受診率が低い拠点に対しては、受診を促す啓発活動や受診しやすい環境整備を進めています。