"がん"という病名の開示は、どこまで必要？
上司に対しては、必要であれば、本人の了承を得た上で私たちが間に入って病名を伝えています。その方が、仕事に関する調整がスムーズにいきます。私たちが間に入るのは、専門職として、客観的に、必要なことを整理して伝えることができるからです。 一方、同僚に対しては、病名を開示しないことを基本にしています。もちろん、本人の意思によって開示することはありますが、同僚に対して伝えるべきことは「体調が悪いので、勤務時間を短くすることがある」 などであって、それが何の病気によるものかは言う必要はありません。上司は知っているわけなので、必要に応じてフォローもしてくれます。
休職～復職までのフォローが、窓口を保健師に一本化することでスムーズに
休職中は、本人と上司の了承を得た上で、私たち保健師が本人とのやりとりの窓口になります。休職中は、ほぼ、2週間に1回のメール、1ヵ月に1回の自宅付近に出向いての面談を通じて体調確認を行い、上司にも報告します。復帰できそうな段階になったら、主治医（医療情報提供書）、産業医、保健師の3者による判断を経て復職検討委員会にはかり、そこで「復職可」となったら上司と面談、上司から部署に伝えてもらいます。一方、本人には、復職検討委員会メンバーである責任者から連絡をします。異動が伴う場合なども、このタイミングで伝えることになります。そして、復職に向けて、休職期間中に10日～2週間、「仮出勤・仮出社」の期間を設けて徐々に慣らしていきます。通勤制限がある場合は、一定期間、マイカー通勤を許可する、出退勤時間をずらす、などの配慮をします。
フォロー活動の中で私たちが意識していることは、本人や上司と情報を共有する上で内容がぶれないようにすることです。そのために、本人に記入してもらう用紙を準備し、書式を面接の度に提出してもらうことにしています。このように、ツールを活用することによって、一定の評価軸をもって経過を追うことが可能となっています。
（「産業医意見書」 と主治医からの「医療情報提供書」）
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