私たちの組織は被保険者が約4,300人、そのうち約7割の3,000人が女性です。女性が現場で活躍する会社、企業グループなので、男性中心の他の会社とは健康管理にしても少し事情が異なり、課題の優先順位が違います。女性の健康や疾病は明らかに男性と違った性差がある。それを踏まえ、当健保組合では会社と協働で女性特有のがん（乳がん・子宮頸がん）についての対策を強化することになりました。

女性従業員の多い会社といっても、婦人科系がん検診については、全社の標準的検診制度がありませんでした。まずは、共通の検診と補助制度を作るところから始めました。乳がんはマンモグラフィと超音波のいずれかを選択、子宮頚がんは細胞診検査とし、35歳以上からスタートしました。現在は、乳がん検診は30歳以上、子宮頚がんは全年齢で実施しており健保組合が全額を補助しています。乳がんでは、二種類の検査の違いを説明し若い人は超音波を推奨、子宮頚がん検診は自己採取法は廃止し医師採取としました。また、平成27年度からは、子宮や卵巣のがん発見の一助と、子宮内膜症、子宮筋腫や特有の婦人科疾病や月経時の障害など、日頃の不調の原因がないかを診るために、子宮経膣超音波検査を全年齢に導入、平成28年度からは細胞診とのセットを標準検査としました。

検診受診率ですが、罹患年齢と捉える乳がんの35歳以上は、全社で平成26年度に80％を超えました。全年齢に補助を行っている子宮頚がん検診受診率は、59％です。女性の健康に力を入れている企業健保の中では特別に高いとは言えないかもしれませんが、近年まで低調な状況であった中、健保と会社の少数検診担当者の智恵と工夫で、ここまで持ち上げてきました。これからも、全事業所、研究･生産等各部門と力を合わせて、この数字を維持し、積み上げて、更に受診率の向上を目指していきます。