• がん対策推進企業アクションとは
  • がんについて
  • がん検診について
  • 就労支援
  • パートナー企業・団体

イベントレポート

2010/12/10
「がん検診企業アクション 推進パートナー勉強会(東京)」を開催しました

2010年11月30日、東京・文京区の東京大学 鉄門記念講堂にて「がん対策推進企業等連携推進業務(略称:がん検診企業アクション)」パートナー企業54社129人が集う、勉強会を開催しました。
東大 中川准教授が講演
司会進行役のがん検診企業アクション松本事務局長から、「この勉強会でがん検診に関する知識を深め、具体的なアクションにつなげる指針としていただきたいと思います」と勉強会の趣旨説明と挨拶があった後、紹介を受けて東京大学医学部付属病院准教授の中川恵一先生が壇上へ。がん検診企業アクションアドバイザリーボード座長として、「がん対策」に取り組む第一人者による講演が行われました。
講演ではまず日本における「がん」の現状が説明されました。年間約65万人が「がん」になり、34万人が死亡していること。継続的な医療を要する患者が約152万人いる日本は世界最高水準の「がん大国」であることが語られ、その対策を国家レベルで行う必要性が説かれました。次に会場スクリーンで中川先生が出演したテレビ番組の一部を紹介。番組では「がん」で死なない唯一の対策は、「がん検診」による早期発見であることが語られていました。
▲司会進行役を務めたがん検診企業アクションの松本事務局長   ▲「厚生労働省 がんに関する普及啓発懇談会」座長でもある中川恵一先生が講演
会場での講演に戻り、細胞分裂の過程で「がん」が生まれるメカニズムが解説され、「がん」は生活習慣病であるため高齢化によってリスクが高まること、いかに健康的な生活を心がけても発症の可能性があることが語られました。そして誰もが罹患(りかん)する危険がある「がん」も早期発見なら治癒の可能性が高いと再び強調。早期発見には定期検査が有効であると続き、乳がんを例にとって詳細な説明がされました。病巣が1~2cm大までの早期発見はほぼ完治すること。そして、がん細胞が発生して1cm大になるには1年半かかるため、1年に1回検診をすれば、たとえ見つかっても早期であるという内容でした。
続いて行政が担う住民検診で、子宮がん検診・乳がん検診の無料クーポン券など女性のがん対策が進む一方、男性に向けた対策が遅れていることが語られると、あらためて職域検診の役割の大きさがクローズアップされることとなりました。また検査の実効性について、注目されているPET検査は早期発見の精度が低いというデータが示され、実際にがん検診で使っているのは日本・韓国・台湾だけで、欧米は採用していない事実が伝えられると、会場に驚きの声があがりました。そのほか国内のがんの3%が医療用機器による被ばくが原因と考えられ、検査そのものにリスクが伴うこと、ゆえに適した検査を必要に応じて実施しなければいけないという説明があり、「がん検診企業アクション」が推奨している検査の有効性が語られました。
東大医学部付属病院 中川先生が、婦人科がん検診の重要性を解説
講演の終盤は現在行われているがん治療の解説。放射線治療が多くのがんにおいて、手術と同レベルの治癒率を上げている事実、医療用麻薬(痛み止め)とカウンセリングを併用した緩和ケアが余命延長に有効であることなどが説明されました。ここで中川先生の講演は終了となり休憩に。勉強会再開後に司会者の紹介を受けて登壇したのは中川俊介先生でした。
中川俊介先生は先に講演した中川恵一先生の実弟。壇上に立ち兄弟での講演に「緊張する」と語りましたが、直後に先生の携帯電話が鳴るハプニング。会場に和やかな雰囲気が流れ、緊張が解けたようでした。そして、東京大学医学部付属病院女性外科副部長として婦人科がんを中心とした治療にあたっている臨床医の立場から、乳がん・子宮頸(けい)がん・子宮体がん・卵巣がんの発生メカニズムと症状について解説。また30・40代の働き盛りの女性に「がん」が急増していること、特に子宮頸がんは20年前に比べて罹患者が著しく若年化している現状が語られました。そして婦人科がん・乳がん検査の種類と方法についての詳細な説明とともに、「痛い」「大変」という誤解を解くことが受診率向上につながるという示唆がありました。
▲臨床医の立場からがん検診の重要性を語る東京大学付属病院女性外科副部長の中川俊介先生   ▲出席者からの質問に応える中川恵一先生。医療部外者でもよく分かる丁寧な説明が印象的
講演終了後は質疑応答に移り、出席者の「子宮頸がんワクチンの予防接種に適した年齢は?」「ワクチンの有効期間は?」という質問に対し、中川俊介先生が予防接種は性交渉が始まる前の年代に確実に効果があり、成人女性にも有効なので積極的に受診してほしいと回答。ワクチンはスタートしたばかりで、推測の部分もあると前置きしたうえで、「有効期間は約7年程度といわれているが、一度接種すればおそらく2回目・3回目は不要と思う」という見解が示されました。その後のPET検査への質問には、転移や病変には効果があるが発見に結果が伴っていないことを中川恵一先生が説明。さらに「子宮頸がんの受診率向上がうまく進まない」という企業の声を受けて、やはり中川恵一先生が「推進パートナー企業の成功事例をフィードバックしましょう」と事務局に提案。これに対し事務局も速やかに検討することを約束しました。「がん」への知識を深めることはもちろん、推進パートナー企業の課題に対して具体的なサポートが発案された有意義な勉強会でした。
▲子宮頸がんにおけるワクチン接種の効果を語る中川俊介先生   ▲今回の勉強会では、出席者から多数の質問があった
ページトップ
  • 参加方法・登録申請
  • お知らせ・イベント情報
  • 調査レポート
  • がん対策スライド
  • 全国3ブロックセミナー
  • がん対策推進企業アクション公式小冊子「働く人ががんを知る本」
  • 令和4年度がん検診50%推進全国大会
  • 令和5年度がん検診50%推進全国大会
  • がん対策推進企業アクション Facebookはじめました
  • がん対策推進企業アクション Facebookはじめました
  • 両立支援の啓発動画の紹介