• がん対策推進企業アクションとは
  • がんについて
  • がん検診について
  • 就労支援
  • パートナー企業・団体

イベントレポート

2017/05/17
2017年度とうきゅうグループ団体保険カンファレンス(管理者説明会)を開催しました

2017年度とうきゅうグループ団体保険カンファレンス(管理者説明会)において、東京急行電鉄における社員の健康への取り組みに関する説明と、東京大学医学部附属病院放射線科准教授の中川恵一氏による講演が行われました。また、説明会前には東京急行電鉄株式会社代表取締役副社長執行役員の巴 政雄氏と中川氏による対談も行われました。
巴氏と中川氏対談
説明会開会前、短時間ではありましたが講師控室にて巴氏と中川氏との対談が行われました。東京急行電鉄の最高健康責任者(CHO)である巴氏は「会社が本気を出すことこそ会社がより良くなるための早道であり、真似や思いつきで何かをしてはいけない。公共交通事業を営んでいるため、社員一人ひとりが日常の健康を含めて健康への意識を普通以上に高めることをしないと、サービスの質を向上させることはできない」と、自社サービスの向上と健康との関連について明確な考えを示しました。
巴氏と中川氏
これに対し中川氏は「経営者ががんに対する知識・関心を持っていれば、自然とその対策が進む。さらに、がんに関心があることは結果的に健康長寿につながるので、是非とも取り組みを続けてほしい」と巴氏の考えを評価しました。また、巴氏は「今年は、我が社にとって中期三か年経営計画の最終年度である。この中での重要課題のひとつが、ワークスタイル・イノベーション。ビル事業として働きやすいオフィスを提供することはもちろんのこと、その事業に携わる私たち社員の働き方改革も計画の一部に取り上げている。多様なことをするにしても、ひとつひとつをきちんとやらねばならない」と述べ、がんを含めた健康に関する社員への取り組みの意識の高さと重要性が強く感じられる対談となりました。
対談風景
東京急行電鉄の健康経営
説明会は、東京急行電鉄株式会社執行役員人材戦略室長の村井淳氏による挨拶で幕を開けました。団体保険制度に関する具体的な説明の前に、東京急行電鉄が行っている健康経営についての説明がありました。東急グループの存在理念である「美しい生活環境を創造し、調和ある社会と、一人ひとりの幸せを追求する」を踏まえ、その実現に欠かせない健康の価値を追求すべく健康宣言が制定されたと述べ、主軸となっている交通事業の根幹である「安心」「安全」はお客様の信頼の源泉であり、その根幹を担う従業員とその家族の健康は信頼の柱であるため、最優先事項であることが示されました。

続いて健康経営についての具体的な説明がありました。健康経営推進にあたり最高健康責任者(CHO)という役職を設置し、CHOが先の健康宣言を掲げることにより、自社ならではの健康経営を推進していると語りました。社内では、従業員の健康管理を「人材への投資」ととらえ、交通従事者としての社員の健康増進と安心・安全の基盤構築に資することを挙げ、さらに従業員とその家族が単に健康に過ごすのみならず、より良く生きることを目指す、と経営のメッセージとして明確に掲げていることを述べました。

続けて健康経営の推進体制についてより詳しい説明がありました。CHO、人材戦略室、東急病院の三者が一体となって、メンタルヘルス対策やがん対策等の具体的な施策を行っており、これをもって従業員及びその家族の安心安全のさらなる構築と、その結果としての労働生産性の向上を目指していると説明がありました。

人材戦略室では現在、働き方改革やダイバーシティなどさまざまなテーマを掲げており、連結各社で一体的な取り組みを行っているが、それに併せて健康の価値を大事にしていく健康経営の考え方を東急グループ全体で共有していきたいとの思いを述べました。
説明会
講演「がん社会を診る〜がん治療と仕事の両立〜」
(東京大学医学部附属病院放射線科准教授 中川恵一氏)
まずはタイトルにある「がん社会」について、「働く人ががんになる社会」であるとの説明を導入として講演が始まりました。日本では基本的に移民を入れておらず、他国では移民として来る健康な若者が日本にはいないことにより、若者よりもがんになりやすい高齢の世代が働くことを余儀なくされる状況にあると語られました。自身の執筆した新聞記事や著書を絡めながら、がんの実情や予防法などについて明示する他、「経営者の理解が社員を守る」という記事を紹介しました。これはCHO設置や東急グループの経営理念などの取り組みと重なります。

その後、参加者に対し「男性と女性、どちらががんになりやすい?」「遺伝が原因のがんはどのくらい?」などのクイズや、中川氏が出演したテレビ番組の映像を交えつつ講演が進められました。

続いて、欧米先進国では以前からがんと診断された人の治療内容や経過などを記録したデータベースがあったが、がんが増え続けている日本では昨年1月に始まったばかりであること、日本はがんについての知識が正しく伝わっていないことが述べられました。このため「がん家系の場合がんになりやすい」「肉・魚の焦げを食べないことはがん予防になる」といった誤解や都市伝説が生まれやすいこと、その例を紹介した上で、がんの一番の原因は喫煙であるとの説明がありました。

さらに、がん予防に最も効果的なのはタバコを吸わないことであると強調した上で、がんと喫煙の関係について説明がありました。がん対策にはいろいろな方法があるが、喫煙者が運動で相殺しようとしても無理だと述べられ、タバコとがんの密接な関係性について語られました。

最後にがん対策推進企業アクションの活動について説明し、2016年度に実施したアンケート結果から、社員のリテラシーの高さとがん検診受診率の高さは比例すると解説し、がんへの理解が会社を守ることにつながると述べました。今後も東急グループのみなさんには、会社全体ががんを知り、健康推進体制をすすめていただきたいとのエールを送り、講演が終了しました。
講演
ページトップ
  • 参加方法・登録申請
  • お知らせ・イベント情報
  • 調査レポート
  • がん対策スライド
  • 全国7ブロックセミナー
  • がん対策推進企業アクション公式小冊子「がん検診のススメ」
  • 毎年10月開催 厚生労働省 月間キャンペーン がん検診50%キャンペーン
  • 平成28年がん検診50%推進全国大会を開催しました
  • がん対策推進企業アクション Facebookはじめました
  • がん対策推進企業アクション Facebookはじめました